LINE公式アカウントでは、マーケティングに活用できるさまざまな情報を提供しています。その中でもよく知られているのが、「属性」でしょう。属性は簡単にユーザーの情報を分析できる機能なので、マーケティングに活用すれば売上アップにもつながるはずです。

 

○LINE公式アカウントにおけるユーザー属性とは？

○属性の見方

○属性を把握することで期待できる効果

 

属性について以上のポイントを解説しますので、ぜひ参考にしてください。

 

LINE公式アカウントのユーザー属性とは？

LINE公式アカウントの「属性」とは、登録している「友だち（＝ユーザー、顧客）」を「性別」「年齢」「地域」で振り分ける機能です。顧客の情報に一定の「フィルター」をかける機能と言ってもよいかもしれません。

 

属性を分析することで、より効果的なメッセージ（広告）配信をすることが可能になります。

 

属性の見方

属性の見方（表示方法）は以下の通りです。

 

①「メニュー」をクリック

②「分析」をクリック

③「友だち」をクリック

④「属性」をクリック

 

以上の順で進むと、属性のグラフやランキングが表示されます。表示されるデータは以下の通りです。

 

○友だち期間

○性別

○年齢

○OS

○エリア

 

属性を絞ることで広告を配信する対象ユーザーの数は減りますが、より効果的なメッセージの作成が可能になります。属性を的確に把握しユーザーのニーズを捉えられれば、企業・実店舗・サイトと顧客との距離をグっと近づけられるでしょう。

 

属性が「不明」と表示される場合、ユーザー側のLINEアカウントの利用履歴が浅いなど、データが不十分な場合が多いようです。相手ユーザーの履歴が溜まれば（長期間LINEアカウントを利用すれば）、属性データがつく仕組みになっています。

 

逆に言えば、属性が「不明」なユーザーは「LINE初心者」とも言えるので、それはそれで、マーケティングにおける貴重なデータを示唆するとも言えるはずです。ただし、これらの属性データはあくまで「みなし属性」である点には留意しましょう。

 

みなし属性とは？

みなし属性とは、LINEが提供する属性データが、LINE独自の推計に基づく簡易的なデータであることを意味する用語です。

 

○購入履歴

○使用したスタンプ

○友だち傾向

 

以上のようなユーザー情報から、LINEが独自に推計したデータなのです。ユーザーの実態とデータが完全に一致しているとは限りません。いわば正確性に欠けるデータなので、絶対的な信頼を寄せることのないよう注意してください。

 

もう1点。LINEでは電話番号やトークの内容などを分析して特定の個人を識別したり、個人情報を第三者に提供したりすることはありません。あくまで、推測に基づき提供可能なデータを表示しているだけです。

 

LINEで収集した個人情報をデータ化して販売するかのような謳い文句で、悪意を持って接近してくる業者には気を付けてください。根拠のない高額データを売りつけられるだけです。

 

属性とターゲットリーチ

属性はLINE公式アカウントのターゲットリーチ数が、100人以上にならなければ利用できない点にも注意が必要です。ターゲットリーチ数とは、「友だちの数」を意味します。公式アカウントにある程度のフォロワーが付いていないと、機能を利用できないのです。

 

LINEマーケティングを念頭に置いている場合、まずはターゲットリーチ数を増やす工夫をしましょう。その上で、ブロックや友だち解除の実数をなるべく減らす必要があります。

 

ブロックや友だち解除は配信数が多すぎたり、興味のない配信が送られたりした場合に顕著となるユーザー行動です。なるべく配信数を絞って（1週間に1回程度）、ユーザーの興味を惹く話題を毎回提供しましょう。

 

<h2>属性を把握することで期待できる効果

○ユーザーニーズとのマッチング効果

○エリアを絞った配信

○開封率の向上

 

これらが、属性を把握することで期待できる主な効果です。

 

ユーザーニーズとのマッチング効果

ユーザーの性別と年齢が把握できるので、ユーザーのニーズをある程度推測しながら広告を配信することが可能になります。つまり、広告内容とユーザーニーズを、よりマッチングさせることができるのです。

 

性別と年齢だけで広告内容とユーザーニーズを高い次元でマッチングさせられるのか、疑問に感じる方もいらっしゃるでしょう。

 

マーケティングにおいて性別と年齢の把握は、基本中の基本です。より精度の高い分析をするためにも、属性の基本情報を適切に分析する重要性は、言うまでもないはずです。

 

エリアを絞った配信

ユーザーの居住地域がある程度つかめるので、エリアを絞った広告配信が可能になります。

 

地域の実情に即した広告配信ができるので、たとえば、地域内の全店舗のアカウントを共通に設定すれば、チェーン店においてキャンペーンを連動させた効果的なマーケティングが可能になるでしょう。

 

開封率の向上

配信内容をユーザーニーズにマッチさせることで、開封率の向上が期待できます。ユーザーの開封率が上がればメッセージの配信数を絞ることができるので、コストパフォーマンスを上げることができるでしょう。

 

つまり、余計な人件費を節約し、作業効率を高めることができるのです。